医療に思う。肩書を買っている？
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【素浪人スーダラLOG】
バリバリ昭和の素浪人が綴ります。
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2017.09.12。ＪＷＡＶＥ（ＦＭラジオ）２１時。
医療ジャーナリスト岩澤倫彦さんがゲスト出演し、がん治療の一つと言われている自由診療「免疫療法」について語っていた。
番組の中で、一部の医師が肩書を買っているケースがある。と。
（イメージ写真下に続く）
国立大学等、世に一流大学と云われる大学の特任教授の肩書を持った医師が、クリニック等で自由診療がん免疫療法を行っている。と。
本肩書を持つ医師が行う治療は、確立された権威のある治療だ。と漠然と想像させる。が実は、その効果を狙って、自由診療がん免疫療法を行っている医師はこの肩書を大学の寄付講座で買っているのだ。と。
寄付講座とは、なんだろう。
ネットにＵＰされていた「東京大学の寄付講座等要項」が参考になる。
寄付講座とは、個人または団体の寄附金によって、大学に置かれる講座をいい、本講座における教員は、原則として、特任教授、特任准教授等として、雇用される。
本来の寄付講座の目指す処は、外部組織の人材、資金を活用して、研究教育を行う。
ことであり、良心的に活用されれば、有効な施策だ。
しかしながら、表向けには講座に係る資金と人材（医師）を寄付するとしながらも、実は、宣伝効果を狙い、講座を買い、肩書（特任教授）を買っている機関、医師がいるのであれば問題だ。
患者側も、治療技術そのものに対する評価が困難なことから、治療を担う医師の肩書から、治療の信頼性を評価がちだ。
治療技術に疎い者にとって、そうせざるを得ない。
肩書ブランドに盲信する。
至極ありがちだ。
肩書を持つ医師の治療には、エビデンス（根拠）があると錯覚させる。
事業者の不適切な勧誘（偽情報/不実告知等）により、消費者が誤認、困惑して、契約した場合に、消費者を守る法律として「消費者契約法」がある。
が、現在のこの法律では、個別診療契約に基づいて自由診療を受ける消費者である患者を守れない。
法律が保護しないのなら、自己防衛が必要だ。
どう対応すれば、いいのだろう。
やはり、ネットでなく、リアル（現実）な場に情報を積極的に取りに行く。
そんな姿勢が必要なのだ。
リアルな場としての患者会の有効性を再認識する。
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